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求人媒体に出すたび、
採用が振り出しに
戻っていませんか？
求人媒体への掲載が終わると、求職者との接点も少なくなる。 そんな採用から、会社の魅力が継続的に届く採用へ。自社サイトやSNSに採用情報を蓄積し、応募につながる仕組みを育てます。企画・取材・制作・発信・改善まで、まとめて支援します。
毎年この時期になると、
また同じ求人媒体に出す。
安くない掲載料を払っても、良い人が来るとは限らない。来ても、採れるとは限らない。それでも他に手がないから、また出す。「これ、見合っているのか」──そう思いながら続けている会社は、少なくありません。
ただ、少しだけ立ち止まって考えてみると、ひとつ気づくことがあります。
有料掲載は、もう”主役”でなくていい。
無料の求人枠と、自社の発信で応募を集める。
求人媒体が担っていたのは、「自社を知ってもらう」「魅力を伝える」「応募につなげる」の3つです。これを自社の資産として積み上げていく。無料の求人枠は活かしながら、有料掲載に払い続けなければ回らない状態からは抜けられます。
| これまで | これから | |
|---|---|---|
| 費用 | 毎年同じ額が出ていく | 積み上がって効率化する |
| 止めたら | 応募ゼロに戻る | 発信が残り、集まり続ける |
| 伝わる内容 | 媒体の枠に合わせた情報 | 自社の言葉で、深く |
| 媒体の役割 | 応募のすべて | 接点のひとつ（無料枠が主力に） |
| 競合との差 | 給与・条件で比較される | 会社そのもので選ばれる |
こうなると、媒体は「使うもの」に戻ります。今すぐ人が要る局面では有料掲載を打つ。普段は無料枠から自社サイトへ流す。そういう使い分けができるようになります。
問題は、やり方ではなく
「仕組み」の側にあります。
有料掲載は、次のように循環しています。ひとつずつ見れば、間違いはどこにもありません。だからこそ、抜け出せない。
止めれば、応募はゼロに戻る。だから止められない。──払い続けても手元には何も残らないまま、また来年が来る。媒体が悪いわけではありません。”払わなければ止まる”という仕組みが、そうさせているだけです。
応募の前に、求職者は
自分で会社を調べている。
求人を見た人は、そのまま応募するわけではありません。まず会社を検索し、自分で調べます。その調べた先に何があるかで、応募するかどうかが決まります。
なければ、ここで離れる
求人を出しても、その先で調べられたときに何もなければ、求職者は静かに離れていきます。応募が来ない本当の理由は、多くの場合ここにあります。だからこそ、検索された先に「伝わる情報」を置いておくことが要ります。
採用広報に必要なことを、
まるごと引き受けます。
「何から手をつければいいか分からない」「担当者が兼務でまわらない」──そこも含めて引き受けます。専任の採用担当を置かなくても、採用広報は動きます。
プロの採用広報チームを、
この価格で。
月額 20 万円
※ 年間契約が条件となります。設計・制作・発信・改善まで、採用広報に必要なことをすべて含みます。
「専任のWeb担当を雇う」のと比べてみてください。
| 自社でWeb担当者を採用 | 外付け採用広報部を活用 | |
|---|---|---|
| 費用 | 給与だけで 月額40万円〜 （求人・面接・社会保険・教育のコストは別途） | 月額 20万円 （年間契約） |
| 立ち上げ | 採用・育成に時間がかかる | すぐに動き出せる |
| スキル | 担当者個人の力量に依存する | プロのチームが一貫して担う |
| リスク | 退職すれば、ゼロに戻る | 担当が変わっても、止まらない |
人をひとり雇う。それも採用広報のひとつの手です。ただ、雇う前に「まるごと任せる」という選択肢も、一度見てみてください。
「媒体に払い続けるのは、
もうやめようと思った」
- きっかけ
求人媒体に出し続けることへの不満。コストの割に、残るものがない。
- 転機
求人票を見た求職者は、その後に会社名を検索し、実際の会社の姿を確かめる。そう聞き、自社サイトやSNSに採用情報を蓄積することの必要性に納得した。
- 決め手
自社でSNSやWeb更新に挑戦したが、継続できなかった。広報担当者を採用するにも、必要なスキルを見極めるのが難しい。企画から発信まで委託できることが、導入の決め手になった。
- 現在
企画・取材・制作・発信を委託したことで、社内の作業負担を抑えながら、SNSやWebを継続して更新できる体制が整った。社員も取材や撮影に協力的で、投稿を楽しみにする声が生まれるなど、社内にも前向きな変化が表れている。
1978年から、静岡で
「伝えること」を
やってきました。
印刷、Web、PR。手段は増えましたが、やっていることはずっと同じです。伝えたいことを、伝わる形にする。採用広報も、その延長線上にあります。
- SINCE 1978創業1978年、島田市拠点
- LOCAL地域企業の課題を、現地で、対面で聞いてきた実績
- SCOPE印刷からWebまで、手段を問わず「伝える」を一気通貫で
媒体は完全にやめないといけませんか。
やめる必要はありません。むしろ、無料掲載枠は積極的に出すべきです。
問題にしているのは「媒体を使うこと」ではなく、「有料掲載に毎年払い続けなければ応募が来ない状態」です。無料枠は違います。コストゼロで接点が増えるなら、出さない理由はありません。
ただし、無料枠は情報が薄くなりがちで、そこだけでは選ばれません。だからこそ、無料枠から自社の採用サイトへ流し、そこで積み上げた発信を読んでもらう。この設計をすると、無料枠は有料枠より機能します。
有料掲載も同じです。今すぐ人が必要な局面では、媒体の即効性は有効です。やめるかどうかではなく、「毎年出し続けないと成り立たない構造から抜ける」ことが目的です。
効果が出るまでどれくらいかかりますか。
媒体のような即効性はありません。半年から積み上がっていくものとお考えください。その代わり、止めてもゼロには戻りません。
うちの規模でも頼めますか。
従業員数十名の会社からご相談いただいています。むしろ、専任の採用担当を置けない規模ほど向いています。
何を用意すればいいですか。
何も要りません。まずは資料をご覧いただくところから始めます。
求人広告で終わらない、
採用の土台をつくりませんか。
求人媒体への掲載は、応募者と出会う大切な手段のひとつです。 そのうえで、自社サイトやSNSにも採用情報を蓄積していくことで、会社の魅力は少しずつ“自社の資産”になっていきます。 まずは資料で、御社の採用にどんな支援ができるかをご覧ください。
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